クリステンセンほか『教育×破壊的イノベーション』


はじめに

 「学び方」は、人によってそれぞれだ。

 にもかかわらず、学校は子どもたちに、同じ学習内容を、同じやり方で、そして同じペースで勉強させている。

 それはあまりに非効率的なやり方だ。

 本書は、企業のイノベーション研究の第一人者であるクリステンセンらが、その知見を用いて、学校をいかにより効果的な教育機関へと変革していくことができるかを論じたものだ。

 従来の「教育(学)研究」は、学校や教育といったものに内在的に行われることが多かった。

 それに対してクリステンセンらは、ここにイノベーション研究の知見を持ち込み、文字通り、教育研究に「破壊的イノベーション」を起こしてみせた。

 教育の「専門家」は、得てして、既存のパラダイム内でしか教育を考えられなくなってしまいやすい。

 そうした意味でも、本書は、教育者・教育研究者に新たな視野を開いてくれる、多くの教育関係者に読まれてほしい貴重な本だ


1.人によって学び方が違うのに、なぜ学校は教え方を変えられないのか?

 学び方は人それぞれ。これはほとんど常識的なことだといっていい。

 でも従来の学校は、それを十分に考慮してきたとはいえない。著者は言う。

人によって学び方が違い、学習の経路とペスを一人ひとりの生徒に合わせる必要があるという共通認識があるのに、なぜ学校は指導やテストを行なう方法を標準化するのだろうか?

 この問いに答えるために示されるのが、「相互依存的アーキテクチャ」「モジュール式アーキテクチャ」という概念だ。

 学校は相互依存的アーキテクチャだ。つまり、カリキュラム、指導方法、教師教育、行政にいたるまで、学校設計におけるあらゆる面が相互依存的にがんじがらめになっていて、どれか1つを変えようとすれば、その他の設計も大きく変えなければならないようなシステムになっている。

「他方、モジュール式アーキテクチャは柔軟性を最大限に高めるため、カスタマイズが容易だ。いくつかの部分を変更しても、他のすべての部分を一から設計し直さなくてすむため、さまざまなニーズに合わせて、本格的なカスタマイズを比較的容易に行なうことができる。」

 学校を、できるだけこのモジュール式アーキテクチャに近づけていくために、私たちには何ができるか?


2.破壊的イノベーション

 ここで登場する概念が、「破壊的イノベーション」だ。

破壊的イノベーションは、飛躍的な改良とは違う。確立した競争平面での従来の改良軌跡を維持するのではなく、既存企業が従来阪売していたものには劣る製品やサービスを市場にもたらすことで、従来の軌跡を破壊するのだ。この種のイノベーションは、性能面で劣っているため、〔中略〕既存顧客には使うことができない。だがより手頃で使いやすい製品を生み出すことから、奥の平面の製品をそれまで消費できなかった人たち――無消費者と呼ぶ――には役立つ。

 要するに、破壊的イノベーションとは、新しい消費者層を開拓することで、従来のサービスのあり方を破壊するようなイノベーションのことである。

 教育に、この破壊的イノベーションを持ち込もう。クリステンセンらはそう主張する。


3.コンピュータを破壊的に導入する

 そのためにまず手っ取り早く着手できるのが、コンピュータの破壊的導入だ。

 いうまでもなく、学校にはすでにコンピュータが導入されている。しかしその導入のされ方が問題だ。

「学校がこれほどの大金をコンピュータに費やしながら、ほとんど成果を挙げていない理由を理解するのは難しいことではない。学校は既存の指導モデルや教室モデルにコンピュータを押し込んできたのだ。〔中略〕つまり、既存の慣行や指導法を置き換えるのではなく、維持するために導入しているのだ。」

 したがって、新しい導入のされ方が必要だ。

 それは2つの段階を経ると著者は言う。

 第1段階は、「コンピュータベースの学習」と呼ばれる。

この段階のソフトウェアの教授方式は、各科目で支配的なタイプの知性や学習スタイルをほぼ反映したものとなる。」

 第2段階は「生徒中心の技術」と呼ばれる。

「破壊の第二段階を、われわれは「生徒中心の技術」と呼ぶ。この段階では、生徒が自分の知性のタイプや学習スタイルに即したやり方で各科目を学べるソフトウェアが開発される。コンピュータベースの学習が、一枚岩的な教師先導型の教授方式にとって破壊的であるのに対し、生徒中心の技術は、個別指導教員にとって破壊的である。」

 徹底的にカスタマイズされた、コンピュータベースの学習モデル。これがやがて、十分に体系化されることになるだろう。クリステンセンらはそう主張する。

 そうなると、学校はこれまでのような勉強の場ではなくなるだろう。学校の意義と役割は、変わっていかざるを得ない。オンラインでは提供できない活動が、学校における活動の中心になるだろう。

「教師は来る年も来る年も画一的な授業を行ないながらほとんどの時間を過ごす代わりに、生徒の間を回って、一人ひとりが問題を解決する手助けをすることに、今よりずっと多くの時間を費やせるようになる。生徒が自分に最適な学習方式を探す手助けをする、学習コーチやチューターに近い役割を果たすようになるのだ。」


4.変革はいかに可能か?

 では、学校をこのような「生徒中心の技術」を土台とした教育機関にするために、私たちはいったい何をすべきだろうか?

 先述したように、学校は「相互依存的アーキテクチャ」だ。だから、その一部に手を入れて全体を変革することはむずかしい。

 じゃあどうすればいいのだろうか?

「破壊は、規制者の力の及ばない、完全に独立した商業システムの中で力を得ている。新しい商業システムが存続可能で古いシステムよりも優れていることがいったん証明されれば、大半の顧客が規制されないシステムに流れ、その動きが既成事実化してから規制者が追認する。

 つまり、従来の学校とはまた別のタイプの学校なり教育サービスなりを作って、その効果を既成事実化してしまえ、というわけだ。破壊的イノベーションは、既成のパラダイムにとらわれない、まさにそうした場所から起こるのだ。

 その具体的な例として、クリステンセンらは「チャータード・スクール」「プロジェクトベースの学習」を挙げる。

 チャータード・スクール(一般にはチャータースクールと呼ばれるが、本書ではあえてチャータードとされている)とは、公設民営の学校のこと。地域のニーズに応じて、地域住民で作る学校だ。

 プロジェクトベースの学習とは、生徒自身がみずから課題を設定して、教科横断的に学びを進めていくスタイルの学習のこと。

 こうした、従来の学校とは異なったモデルを次々と実施していくことで、学校教育には破壊的イノベーションがもたらされるだろう。クリステンセンらはそう主張する。

 そこでこれからは、次の3ステップを踏んで、学校が変革されていくべきだ。


1.うまくいっている学校モデルの体系化
2.状況に基づく因果関係の体系化
3.モデルの複製


 学びのあり方は人それぞれ。どういうタイプの子どもにどういうタイプの学び方が合っているか、その「因果関係」をしっかり明らかにして、体系化し、モデルを構築しよう。

 クリステンセンらはそう主張する。


(苫野一徳)

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トッド『自由貿易は、民主主義を滅ぼす』

  はじめに

 2009年10月、4度めの来日を果たしたエマニュエル・トッドの講演・インタビュー録。

 昨日紹介した『アラブ革命はなぜ起きたか?』同様、学術書ではなくある程度ラフなトーク集のため、かえってトッドの思考のキモが見えやすい。

 本書のポイントはきわめて簡明だ。

 今日世界中が見舞われている、未曾有の世界経済危機。その根本的理由は、世界的な需要不足にある。

 ケインズ以来、一国内における需要不足には財政出動によって総需要を喚起するという政策が取られてきた。

 しかしグローバル社会における自由貿易においては、この方策が通用しなくなっている。


 なぜか。自由貿易下の競争においては、中国などの安い労働力に対抗するため、先進国も労働者の賃金切り下げを遂行するからだ。

 そして賃金の低下は、労働者の消費を抑え込むことになる。こうして需要不足に拍車がかかる。

 だからこの状況においては、(ヨーロッパは)保護主義の策を取るべきである。

 トッドはそう主張する。 

 保護主義というと今日では悪イメージがあるが、それは安易なイデオロギーにすぎないとトッドはいう。

 というのも、歴史的にいって、現代の民主主義はまず保護主義によって守られてきたからだ。

 人びとの格差を広げ、超富裕層による社会支配をもたらしたものこそ、自由貿易にほかならなかったのだ。

 後述するように、トッドは保護主義を教条的に主張しているわけではない。今日における需要不足と深刻な格差拡大に対抗するための、一時的・合理的・協調的な策として主張するのだ。



1.世界的経済危機の理由

 2008年以降の世界金融危機

 今日世界は未曾有の経済危機に見舞われているが、トッドはその根本的な理由を、世界規模の需要不足にあるとみる。

「なぜいま需要が不足しているのか。いくら経済再建の政策がとられても、自由貿易が支配的であるかぎり需要は喚起されない構造になっているからです。」

 それはなぜか。

 先述したように、自由貿易下の競争においては、中国などの安い労働力に対抗するため、先進国も労働者の賃金切り下げを遂行するからだ。

 そして賃金の低下は、労働者の消費を抑え込むことになる。

「国内経済において需要を支える労働者の賃金も、海外市場を目指す企業にとっては、単なるコストとなってしまう。国際的な競争が激しくなれば、企業経営者はさらに労働力コストを下げようとする。このように世界中の企業が労働力コストの削減を競い合えば、労働者の賃金は世界的にますます低下し、結局、世界規模で需要が縮小するという悪循環に陥る。

 このような状況においては、いったん自由貿易から保護主義へと移行する必要がある。

 これが、本書におけるトッドの主張の要諦だ。

 ただしトッドは、これをプラグマティックな方策だと主張する。

 現代における自由貿易の信奉者は、文字通りこれを信奉し、いついかなる時でも自由貿易こそ善であるというイデオロギーを抱いている。

 しかしトッドは、状況に応じて政策は変えられてしかえるべきだというのだ。

自由貿易の提唱者と保護主義の提唱者には、根本的な違いがあります。自由貿易の提唱者は、教条主義者です。いかなるときでも、自由貿易が唯一の方法であると信じて疑わない。それに対し、保護主義の提唱者は、現実主義者、プラグマティストです。つまり、歴史のそれぞれの局面において、それぞれ異なる解決策が必要だと考える。したがって、時代によって、また国によって、解決策は異なると考える。

 ある意味「当たり前」の指摘ではあるが、実際自由貿易が教条化してしまっている以上、トッドのこの指摘は改めて肝に命じておく必要がある。

 ちなみにトッドは、保護主義をヨーロッパがとるべき策として主張している。日本の場合には、やや微妙(というよりはっきりとは分からない)との見方を示しているようだ。


2.格差を拡大する自由貿易

 トッドが以上のように主張する背景には、歴史的にいって、自由貿易が格差を拡大してきたという事実がある。


「イギリスは、十七世紀、十八世紀に経済的に発展しました。当時、クロムウェルの下で、保護主義的な経済政策が行われていたわけですが、同時に民主主義も進展します。それに対し、ビクトリア王朝期には、むしろ不平等が拡大しました。この時採られた政策は、自由貿易です。いずれにしても、この英国の例は大変興味深いと思います。アメリカでも、南部の奴隷制維持を主張していた人々が、自由貿易を主張しました。それに対し、北部の民主主義を主張した人々は、保護主義的な政策をとって工業を発展させました。この場合も、民主主義は、明らかに保護主義と連関しています。フランスでも、第三共和政は、民主的に極めて安定した体制であったわけですが、経済政策としては保護主義が採られていました。」

 そしていう。

「これは、歴史を振り返れば、当たり前とも言えることです。なぜなら自由貿易は不平等、格差を拡大するものだからです。したがって、自由貿易体制を長期に続ければ、必ず社会の不平等は拡大し、非常に優遇された超富裕層が社会を支配していくことになる。


 まさに、現代起こっていることだといえるだろう。(ちなみに、特にアメリカにおける格差の拡大については、スティグリッツ『世界の99%を貧困にする経済』にくわしい。)

 そうしてトッドはいう。この一部の超富裕層による支配は、民主主義の危機にほかならないのだと。したがって次のように主張する。

自由貿易を選べば、民主主義は諦めなくてはならない。民主主義を選ぶのであれば、自由貿易は諦めなくてはならない。


3.エリートの「ナルシスト化」と大衆のルサンチマン

 本書におけるもう1つのポイントは、高等教育(大学)への進学率の高止まりが生み出した現象の解読にある。

 アメリカでは60年代に、フランスでは95年に、そして日本でもおそらく近年、大学への進学率が高止まりした。

 こうなると、高等教育を受けた人びとの間で、新たな格差が生じてくることになる。

 つまり、一部のエリートと彼らにルサンチマンを抱く一般大衆の格差だ。

 一部のエリートは「ナルシスト化」し、多くの大衆はペシミズムを抱くようになったのだ。

 つまり、

多くの若者が大学に進学する一方で、「大学は出たけれども」という状況がより深刻化し、ペシミズムが広がっている。

 というわけだ。

 そしてエリート支配は、大衆をますます顧みない政策をとっていくことになる。

 自由貿易イデオロギーは、まさにその典型だとトッドはおそらく考えている。

「自由貿易によって国内の賃金が低下し、生活水準が低下し続けているのに、その根本原因たる自由貿易が、政治的論争で議論されていない。このように国内の経済状況に依拠しない自由貿易政策は、エリート層による不平等的な政策であるわけです。」

 だから今こそ保護主義なのだ。

 トッドの主張は明快だ。


 (苫野一徳)

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トッド『アラブ革命はなぜ起きたか』


はじめに
ファイル:Emmanuel Todd img 2278.jpg
 1976年、弱冠25歳にしてソ連の崩壊を予知して以来、「予言者」と称されるようになったトッド。

 その名にふさわしく、2002年のベストセラー『帝国以降』では金融危機を予言し的中させ(より中心的な「予言」は、アメリカ衰退とドル崩壊)、2011年の『デモクラシー以後』では、自由貿易体制による経済危機の進行が、先進国の民主主義を脅かすと予言している。

(もっともトッド自身いう通り、どちらもそれほど驚くべき「予言」というわけではないかもしれない。金融危機も民主主義の危機も、トッド以外にも多くの論者が指摘していた。)

 本書の主題は、2010年末のチュニジア「ジャスミン革命」に端を発した、「アラブ革命」

 チュニジアではベンアリ大統領が退陣・国外逃亡、エジプトではムバラク政権が打倒され、リビアではカダフィ政権が崩壊した。

 2013年の今もなお、アラブ世界では何らかのデモ・擾乱が続いている。


 2008年、トッドはその著『文明の接近』において、この革命もまたある意味で「予言」していた。(トッド『文明の接近』のページ参照)

 アラブ革命が起こった時、フランスでもアメリカでも、「イスラーム恐怖症」ともいうべきものが沸き起こった。

 本書の仕掛人シュネデルマンの言葉を借りると、

「つまり、世界のすべてのイスラーム教徒は、その本性からして宿命的に、反啓蒙的で反動的で、女性蔑視で同性愛恐怖症なのではなかろうか、というわけだ。」

 西洋諸国の人びとは、革命によってそのようなイスラーム原理主義者たちが政権をとるのではないかと恐れた。

 メディアはこぞって、この革命の中核にイスラーム聖職者やイスラーム主義者たちを探り出そうとした。

 ところがいざフタを開けてみると、アラブ諸国における革命の担い手たちは、非宗教的で世俗的な人びとだったのだ。

 その事実は、イスラーム諸国は絶対に近代化できないと考えていた人びとを戸惑わせた。

 ところがトッドにいわせれば、イスラーム恐怖症など噴飯もの、彼の専門である人口統計学を用いれば、イスラーム諸国の近代化などもうずいぶん前から予見可能なことだったのだ。

 本書の仕掛人シュネデルマンは、「アラブの春」以降のイスラーム恐怖症的プロパガンダに辟易していたところ、トッドの『文明の接近』に出会い感銘を受け、自身が主催するネット放送局に彼を招いてインタビューを配信した。

 放送はきわめて大きな反響を得た。

 そのインタビューを活字化し、さらに補足対談を行ってまとめたのが本書だ。

 ある意味ラフなトーク集なので、トッドの「思考の型」ともいうべきものが滲み出ていて、彼の膨大な学問的業績をたどる上でも、とてもいい本になっているのではないかと思う。


1.民主化のパラメーター

 トッドが民主化の程度をはかるパラメーターになっているものが3つある。

 1つめは識字率、2つめは出生率、そして3つめは内婚率だ。

 まず識字率について、トッドは次のようにいう。

「フランス革命は、パリ盆地の男性の五〇%が文字を書くことができるようになったときに、起こりました。それより一世紀以上前のイングランド革命も、同じ部類のものです。ロシア革命も、同じものです。七〇年代に起こったイラン革命も、同じものです。すべてのアラブ諸国も、教育の発達の面では遅れているとは言え、大戦後、極めて急速なキャッチアップを実現しました。このことは明らかで、いまやアラブ諸国は、若い年齢層では、かなり高い識字率に到達しています。」

 歴史的にみて、識字率の上昇が、既存の体制をゆるがす最大の要因になってきたわけだ。

 そして女性の識字率の上昇は、必然的に出生率の低下につながることになる。

 逆にいえば、出生率の低下は女性の地位向上を意味するわけだ。

 トッドはさらにいう。

「息子は文字が読めるけれど父親は読めない、そういう瞬間がやって来ます。それは権威関係の破綻を引き起こします。しかも家族の中だけでなく、暗に社会全体のレベルでそうなるのです。もちろん、父系で、女性の立場が男性に比べて極めて低いアラブ社会の場合には、それ〔出生率〕は決定的に重要な変数です。」

 識字率の上昇は、権威主義的な家族を破綻させる。これは女性の地位向上にもつながっていく。

 3つめのパラメーター、つまり内婚率とは、要するにいとこ同士の結婚の率のことだ。

 内婚は閉ざされた家族集団を作るため、民主化を阻害する要因となる。

 しかし近年のアラブ諸国では、これが低下しているのだとトッドは指摘する。

 こうして、民主化のパラメーターとして識字率・出生率・内婚率の3つを挙げたトッドは、これらのパラメーターを調査すると、アラブ諸国がすでにほとんど近代化していることが分かるとの結論を出す。

 だからアラブ革命は、トッドにとって当たり前なほどに想定内のことだったのだ。


2.歴史家か、人口統計学者か、予言者か?

 以上のように、トッドは現実を徹底的に分析し、その分析に基づいて世界の行く末を時に「予言」してきた。

 そんなトッドには、歴史家、人口統計学者、予言者といったさまざまな肩書きが寄せられているが、この点について、彼が次のようにいっているのが興味深い。

「私が頂戴したくない唯一の肩書きは、哲学者という奴で、あとは何でも構いません。」

 自分はあくまでも実証的なデータに基づいて世界を分析しているのであって、いたずらに思弁を弄する哲学者とは違うのだ、といいたいのだろう。

 もっともそんな彼には、「思想家」という肩書きも時に寄せられている。

 どれだけ膨大なデータを扱えるといっても、それをどう「料理」し「解釈」するかという段になると、どうしても何らかの「物の見方」をおかざるを得ない。偉大な実証的研究者は、同時に偉大な思想家であるともいうべきだろう。


3.経済学批判

 トッドの経済学批判についても、興味深いので取り上げておくことにしたい。

 まず彼は次のようにいう。

「私に言わせれば、経済は副次的な変数です。〔中略〕私から見ると、経済というのは、家族構造や教育水準の上昇に比べて、決定要因としての力ははるかに劣ります。」

 そしていう。

「私は、「経済学者」という検印を尻に捺された多くの人々に比べて、それほど悪くはないと自分では思っていますが、経済学という学問分野には全く興味がありません。〔中略〕ホモ・エコノミクスというものが存在することは、認めます。市場は存在します。需給の法則も存在します。アダム・スミスの諸国民の専門化の理論は、全く有効だと思います。しかし実は、そんなのは大したことではないのです。〔中略〕経済学は、労働に関心を示さず、非労働に関心を持つのです。なぜならそれは、合理的な経済行為者とは、最少の労働で最大の商品を買う者である、という仮説を立てているからです。ですから、経済学は、労働とはネガティヴなものであり、消費はポジティヴなものであるという原則から出発しているのです。しかし人間の真実は、そんなものではありません。フロイトの中に、健康な人間とは、愛し、働く人間である、というような文が見つかります。働くことは、存在の奥底において均衡を保ってくれます。それはとても素晴らしいことです。ですから、働くのは、大変結構なことなのです!」

 ここは多分に「趣味」的な発言ではあるが、(マルクス〔主義〕のいう)下部構造(=経済)より、家族構造や教育水準に社会変動のより大きな要因を認めるという彼の物の見方は、当否はまた別にして、とても興味深いものだと思う。


4.進歩とは何か?

 最後に、トッドの「世界観」ともいうべきものを紹介しておくことにしたい。

 トッドはまずいう。

 私たちがいつか絶対的な生きる意味=方向性を見つけ、すべての人類がその方向性に収斂していくことなどはあり得ない、と。

 しかしそれでも、一定の進歩の方向性はある。そうトッドは主張する。

実際にすべての国が識字化し、出生率は低下するということは、断言できます。民主主義の進歩は普遍的だ、と述べることにはかなり賛成です。しかし、人々が到達した民主主義の形そのものは、すでにかなり違っています。

 民主主義のあり方には、いろんな形があるだろう。

 しかし、世界が少しずつ民主化していくことは確かだ。

 自分はその点、楽観的なヴィジョンをもっているといっている。

 トッドはそういう。

 『デモクラシー以後』で先進国の民主主義の危機を論じたトッドだが、むしろ彼は、民主主義を危機に陥らせないためにこそ、今何をやるべきかを考えているのだ。(その方途として、トッドは現状においては保護主義をとるべきだと主張している。)



(苫野一徳)

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